建築設備設計における省エネ対策と最新の法改正ポイント
- design H
- 4月13日
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更新日：3 日前
■ 建築設備設計に求められる省エネの視点
建築設備の省エネ対策は、単に「節電する」ことではありません。重要なのは、建物全体のエネルギー消費を計画段階から最適化することです。空調や照明、給湯設備の選定・配置はもちろん、使用する時間帯や人の動きを予測した自動制御（センサーやタイマー）の設計も含まれます。たとえば、日射の多い窓際に断熱性能の高いカーテンを設けるだけでも、冷房負荷は大きく減らせます。
設計者には「エネルギー収支を読み取る力」が求められ、省エネ視点がない設計は今後ますます通用しなくなります。
■ 建築物省エネ法の最新動向（2025年改正）
2025年4月から、すべての新築建築物に省エネ基準の適合が義務化されます。これまで適合義務の対象は中規模以上の非住宅建築物（300㎡超）に限られていましたが、今後は小規模な住宅や店舗も含まれます。また、設計内容の説明責任や評価制度の見直しも盛り込まれており、設計者の負担は増加する見込みです。
これに対応するためには、外皮性能（断熱・日射遮蔽）と一次エネルギー消費量の計算が必須となります。特に住宅設計では、建築士が法改正内容を正しく理解していないと、確認申請が通らないケースも起こり得ます。
■ ZEB・ZEHの設計ポイント
ZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）やZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）は、年間のエネルギー消費量を実質ゼロに近づける建物を指します。
設計のポイントは、以下の3ステップです。
省エネ：
断熱性の向上や自然換気の活用
高効率設備の導入：
LED照明、高性能空調、インバータポンプなど
再エネ導入：
太陽光発電、蓄電池の活用
たとえば、病院などのZEB化では、非稼働時間の設備制御やエネルギーの“見える化”による運用改善がカギとなります。ZEB Ready認証を取得することで補助金の対象にもなります。
■ 省エネ設計に役立つシミュレーションと計算ツール
省エネ設計において、数値による根拠は不可欠です。そのため、各種シミュレーションやエネルギー計算ツールの活用が強く推奨されています。
主なツールは以下の通りです
Webプログラム（省エネ法対応・国交省提供）：
外皮計算と一次エネルギー計算が可能
EnergyPlus（英語・無料）：
建築物全体のエネルギー挙動を詳細に解析
BEE（Building Energy Efficiency）ツール：
BIMとの連携が可能な計算支援ソフト
建築物省エネ計算支援ソフト（BEI計算など）：
確認申請で必須となる出力に対応
たとえば、Webプログラムでは図面をもとに簡単にBEI（基準一次エネルギー消費量比）を算出できます。これらのツールを使いこなせるかどうかが、省エネ適合設計の成否を分ける重要な要素です。
■ まとめ｜省エネ設計はこれからの建築設備設計のスタンダード
建築設備設計における省エネ対策は、もはや「オプション」ではなく「必須条件」となりました。2025年の法改正によって、すべての新築建物での省エネ基準適合が求められる中、設備設計者にはより高度な知識と実践力が求められます。
ZEB・ZEHのような先進的な取り組みも、今後ますます一般化するでしょう。これから設備設計の仕事に関わる方、またすでに携わっている方にとっても、「最新の法規」「適切なツールの活用」「根拠ある省エネ提案力」は、業界での信頼と成果を高める大きな武器になります。
環境と向き合い、社会に貢献できる設計を目指して、まずは一歩ずつ、できるところから省エネ設計を意識していくことが大切ですね。
建築設計は、単に建物を建てるだけでなく、人々の暮らしや未来を創造する重要なプロセスです。アッシュデザインは、お客様の理想を形にするために、豊富な経験と確かな技術でサポートいたします。ぜひ弊社のサービスページをご覧いただき、お気軽にご相談ください。
